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| Home > 2016年のワイン界の展望 2016年1月6日 2016年、世界のワイン界・日本のワイン界はどういった動きを見せるでしょうか。過去の経緯を踏まえながら、考察してみたいと思います。 【世界のワイン界】 2013年以降、それまでの熱狂ともいえた世界のワイン界の中国への注目も、ずいぶん沈静しました。しかし、今では中国は紛れもなく世界の大ワイン消費国に躍り出ましたから、ワインの巨大マーケットが世界にひとつ出来上がったということに変わりはありません。 2016年以降は、中国の一般的な消費者がワインを受け入れていくのか、受け入れていくとするとどういうふうに受け入れていくのか、という実消費の動向が注目されることになるのではないでしょうか。 あれだけの人口を抱えた、今では巨大経済大国です。一人あたりの消費量がわずかに変動するだけで、大きなワインの動きとなります。このあたりは各ワイン生産国・生産者とも注視してくることでしょう。 また、香港はアジア全域に対するワイン貿易の拠点として、ますます注目されることになるのではないでしょうか。今後香港から中国本土へのワインの移動は、以前より簡素化されると聞いていますから、香港経由で中国に入っていくワインはさらに増えそうです。 世界のワイン消費地の中で、どこが顕著な伸びを見せているかというと、アジアです。こうしたことから、アジアは世界のワイン市場の中でしばらくは注目度の高い地域ということになると思います。 2015年の世界のワインの総生産量は、約2パーセントの増加と安定しています。特に2015年のヨーロッパは、フランス・イタリア・スペイン・ドイツなど、どの主要な生産国・生産地域も優良な作柄だったようですから、2016年以降出荷される2015年ヴィンテージのヨーロッパワインは、良質なワインが多くなることでしょう。これは消費者には朗報です。コストパフォーマンスの高いワインが市場に多く供給されることを期待します。 2016年は、貿易の枠組みとしてTPP（Trans-Pacific Partnership）やEPA(Economic Partnership Agreement)・FTA(Free Trade Agreement)がより具体的な動きを見せることになれば、大きな話題となることでしょう。それを契機にワイン界も、輸出国・輸入国とも将来に向けて戦略を立てる年になってくるのかもしれません。 【日本のワイン市場】 日本のワイン市場は、2013年から14年にかけて若干の増加傾向が見られましたが、2015年は確定的な数字はありませんが、現場感としては大きな増加が見られたということはなかったように思います。 21世紀に入って15年がたちましたが、日本のワイン市場は、減少のトレンドはありませんが、さりとて継続的な上昇トレンドが見られるかというと、そういうわけでもありません。 安定的という言い方もあろうかと思いますが、一人あたりのワイン消費量が2リットル少々という消費量から見て、市場形成がほとんど進んでいないと言った方が的を得ているように思います。 これはひとえにワイン流通サイドに大きな問題があると言え、特に消費者の購買接点である小売業のビジネス展開がうまく機能していない点が、大きく指摘されるところです。 2014年にビール2社は相次いでワイン小売チェーンを買収しました。これまでのところ、買収された側の店舗運営では、目立った新しい展開は現れていないようですが、今年2016年から売り場戦略・商品戦術・マーケティングなど、ワイン小売ビジネスの最重要項目で変化が現れるとすれば、局所的とはいえ、消費者へのワイン展開で何かマーケットに変化を促すようなことが起こってくるかもしれません。期待したいと思います。 日本のワイン小売市場の大きな問題は、潜在的に非常に多くのワイン消費者層が存在するにもかかわらず、彼らがアクセスできる、満足できるワイン売り場が極めて少ないということです。一般的な消費者にとって、ワインをどこで買うかというと、頭に浮かぶのはスーパーマーケットです。 最近一部の大型スーパーでは、ワイン売り場の拡大が見られます。確かに売り場面積は広くなって、扱い品目も増えています。しかしこの売り場で消費者が楽に、楽しく、好みのタイプのワインが買えるかというとそれは非常に難しく、したがって売り上げが上がらない、効率の悪い売り場となっています。また、人材の育成・投入にも極めて消極的に見えます。 その一方で、売り場効率の悪さから、売り場縮小の動きも見られます。ワイン販売は、ビール販売とは違い、並べておけば価格次第で自動的に売れるということはありません。しかしそのひと手間をかけさえすれば、ワインは面白いように売れていきます。 ワインは免許商品ですから、販売免許が必要です。しかし免許を取りさえすれば、面白くやりがいのあるビジネスができる大きな余地があります。酒類小売り免許の取得が大幅に緩和されて10年がたちました。免許緩和以降の酒類小売業界への参入は、スーパーマーケット・コンビニエンスストアなどがほとんどで、それ以外からの参入は非常にまれです。 確かに酒類市場全体はビール系・清酒など縮小しています。しかしその中でワインだけは別で、大きな果実が期待できる領域です。ワイン市場に、戦略性を高く持った参入者の出現を期待いたします。また、既存業者で意欲のあるビジネス展開を図るところがあれば、大きなアドバンテージが得られると思います。 来日する外国からの旅行者・訪問者の急増は、ワイン業界にはあまり関係がないと思われているかもしれませんが、これは大きな販売チャンスです。 香港やシンガポールは、一人あたりのワイン消費量は6リットルを超えていて、日本のおよそ3倍です。しかしこの数字はその国の国民だけによって飲まれているのではなく、かなりの部分は海外からの訪問者によって消費されています。 日本を訪れる外国の方は、純和風のものにだけ興味を示すわけでもありません。日本で提供されるワインはほとんどが海外から輸入されたワインですが、かなり多様なワインが導入されています。 こうした多様なワインが導入されている国というのは、世界で実はそれほど多くはなく、しかも日本には良質なワインも多く入っています。年間2000万人を超える海外からの来訪者は、ワイン界にとっても優良な顧客となることだと思います。 是非顕在化していない、潜在的なワインの優良消費者需要を掘り起こしていただければと思います。こうした真のワインビジネスの展開は、日本のワイン界を離陸させることになるに違いないと確信します。 （伊藤嘉浩）
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